アメリカの医療費は本当に高い！ということを以前の記事「【eHealth】アメリカで誰でも加入できる医療保険」で解説しました。
医療費は、米国の62.1%にあたる第一位の破産理由です。それほどに、高額なのです。国民皆保険という制度がないアメリカでは、医療保険は個人または会社で加入する必要があります。会社に勤めている場合には、会社がサポートし一部を負担してくれますが、会社に勤めていない場合には、個人で加入する必要があります。
アメリカの医療費は、想像を超える！
例えば、救急車を呼んだケースを考えてみましょう。日本で呼んだ場合には、無料です。しかし、アメリカでは有料となります。
一般的に救急車の請求書には、2つのパートがあります。
まず、救急車の利用に対しての料金です。地上搬送の場合、これは約500ドルから1,000ドルの範囲で変動します。空輸の場合は、数万ドルになることもあります。
次に、距離による請求です。1マイルごとの料金があります。車で移動する場合、これは通常10ドルから30ドルです。しかし、空輸の場合は、1マイルごとに数百ドルかかることもあります。トータルで、地上搬送でも$1,000〜5,000ほどすると言われています。
なぜこれほど高額かというと、ほとんどの救急車会社が保険会社と契約していないからです。しかしメディケアに加入していて、緊急時に救急車を呼んだ場合、一般的には保険が適用されます。しかし、民間の保険に加入している人の場合でも、多くの場合で、全額を支払わなければいけないことになります。
これはほんの一例ですが、どれほどアメリカの医療費が高いかがわかると思います。また医療保険料も非常に高額です。
カイザー・ファミリー・ファウンデーション によると、2020年7月現在、米国の健康保険の平均年間コストは、個人で7,470ドル、家族で21,342ドルとなっており、通常、雇用主がその約4分の3を負担しています。しかし、会社に勤めている場合でも、約4分の1を支払う必要があり、勤めていない場合には全額を支払う必要があります。
海外旅行保険付帯のクレジットカードをもつべし
私は現在、アメリカに移住していますが、日本から旅行にくる友人をみているとなんらかトラブルに遭っているケースが見受けられます。
- 旅行中の体調不良
- 偶然な事故により、他人の物を壊したりする
- 身の回りの品が壊れた
- 旅行中にスリにあった
….などです
ジェイアイ傷害火災調べによると、27人に1人が何らかの事故にあっているということです。
海外保険は複数の種類がありますが、個人的にはお金をかけて保険に加入する必要はないと思います。それよりも、クレジットカードに付帯されれている海外保険で十分です。私も過去に旅行者として海外旅行でトラブルにあったときには、大変おせわになりました。
海外旅行保険付帯のクレジットカードは、複数ありますが、実は細かいルールがクレジットカードにより異なります。多くのクレジットカードの場合、飛行機代などをそのカードで支払いをしなければ、海外旅行保険が適用になりません。
人によっては、飛行機代などはポイントがたまる別のクレジットカードで支払いたいという方もいると思います。そのような方におすすめは、断然『エポスカード』です。
・永年無料
・持っているだけで海外旅行保険の補償を受けられる（そのカードで飛行機代などを支払う必要なし）
と無料で何かあった場合、下記の補償が得られるのです。
- 傷害死亡：最高500万円
- 後遺障害：最高200万円
- 傷害治療費用：最高200万円（1事故の限度額）
- 疾病治療費用：最高270万円（1疾病の限度額）
- 賠償責任（免責なし）：最高2,000万円（1事故の限度額）
- 携行品損害免責：最高20万円（1旅行・保険期間中の限度額）
- 救援車費用：最高100万円（1旅行・保険期間中の限度額）
補償金額としては、内容も十分だと感じます。その他、JCB CARD W、セゾンブルー・アメリカンエキスプレス・カードも海外保険付帯のクレジットカードとしておすすめですが、飛行機代などをそのカードで支払いをしなければいけない、年会費がかかるなどで、個人的には エポスカード がダントツで、おすすめです。
海外で支払った医療費は、戻ってくる！
万が一、海外旅行保険付帯のクレジットカードに加入し忘れた！という方もご安心ください。『海外療養費』というものがあります。海外旅行中や海外赴任中に急な病気やけがなどにより、やむを得ず現地の医療機関で診療等を受けた場合、申請により一部医療費の払い戻しを受けられる制度です。療養を受けた日の翌日から2年以内のものについて、申請ができます。
給付の範囲
・海外療養費の支給対象となるのは、日本国内で保険診療として認められている医療行為に限られます。美容整形やインプラントなど、日本国内で保険適用となっていない医療行為や薬が使用された場合は、給付の対象になりません。
・療養（治療）を目的で海外へ渡航し診療を受けた場合は、支給対象となりません。
日本で実施できない診療（治療）を行った場合でも、保険給付の対象とはなりません。
支給金額
・日本国内の医療機関等で同じ傷病を治療した場合にかかる治療費を基準に計算した額
（実際に海外で支払った額の方が低いときはその額）から、自己負担相当額（患者負担分）を差し引いた額を支給します。
・日本と海外での医療体制や治療方法等が異なるため、海外で支払った総額から自己負担相当額を差し引いた額よりも、支給金額が大幅に少なくなることがあります。
・外貨で支払われた医療費については、支給決定日の外国為替換算率（売レート）を用いて円に換算して支給金額を算出します。
『海外療養費』は医療費のみに適応される且つ、全額支給ではないため、個人的には無料でエポスカードに加入し、携行品損害、旅行事故緊急費用（航空機に遅延や欠航があり、予定していないホテルへの宿泊を余儀なくされた場合や、航空会社に預けた手荷物が現地に届かず、急に身の回り品を購入したなど）もカバーされている補償を受けることで、余計な心配せずに旅行を楽しむことができると思います。